【2023年12月権利確定】ウォッチしておきたい厳選銘柄18選

◾️注意点(必読)

1. 本記事は、僕自身の調査によるまとめ・銘柄紹介であり、購入・売却など投資判断を誘導するものではありません。
2. 僕自身の調査による情報提供である為、銘柄選定の参考資料という位置付けです。
3. 調査には時間をかけているものの、データが最新のものではないなど間違いがある可能性もあります。(＝完璧な資料ではない)
4. データはサイトによって定義などが違っている場合がある為、他のサイトと情報が異なっている場合がございます。
5. 本記事で紹介した銘柄についてはこれまでの実績を踏まえたものであり、今後の予測などはしておりません。
6. データは2023年11月24日終値時点です。

日本最大の石油・天然ガス開発会社、（旧）国際石油開発帝石。鉱区権益に基づき世界各地で石油・天然ガスの探鉱・開発・生産・販売（エネルギー確保のため世界20数カ国・70超のプロジェクト）を展開。石油はUAE・インドネシア・カスピ海他で生産、天然ガスはオーストラリア他で開発・生産、日本最大の埋蔵量・生産量規模。主要プロジェクトはイクシスLNGプロジェクト（インドネシアとオーストラリアでは日本企業を主導）、アバディLNGプロジェクト、アブダビ油田プロジェクト。自社ガスパイプライン網を通じて関東甲信越地域に天然ガスを供給。ネットゼロカーボンを視野に水素（グリーン水素、ブルー水素発電、水素ステーションへの供給）・アンモニア（製造）の構築、洋上風力発電、地熱発電、森林保全に取り組む。カーボンリサイクルはメタネーションに取り組む。2008年国際石油開発と帝国石油が合併。2018年イクシスLNGプロジェクトのガス生産開始。2019年オーストラリア・プレリュードFLNGプロジェクトからのLNG出荷開始。2021年国際石油開発帝石からINPEXに商号変更。筆頭株主は日本政府（経済産業大臣）。

引用：銘柄スカウター

大手木造住宅メーカー、木材・建材取引と木造注文住宅の国内最大手。山林（日本国土の800分の1を保有）による木材・建材・資材の仕入・製造・加工・販売、住宅（戸建注文住宅、分譲・賃貸住宅の供給）が2本柱。資源環境、木材建材、海外住宅・不動産、住宅・建築、生活サービスの5セグメント。山林経営（国内山林、海外山林）から、木材・建材の商社ビジネス（国内トップ）、木造住宅建築（国内トップ）、まちづくり・都市緑化へと「木」の川上から川下まで事業展開。木造化・木質化の事業ブランド「MOCCA」（大規模な木造建築物、350m・地上70階の木造超高層建築構想/2041年）、北米と豪州を中心にアジア市場での戸建て分譲住宅建設を推進。熊谷組<1861>の持分法適用会社。2015年三井住友建設<1821>と木造建築市場で業務提携。2016年米住宅会社を買収（約100億円）、豪住宅会社を買収、ニュージーランドの山林を取得（約3万ha）。2017年熊谷組と資本業務提携。2018年集合住宅・商業施設建設の米クレセント社を買収（393億円）。2019年丸井グループ<8252>と非住宅建築事業で提携、タイで分譲戸建て住宅事業に参入。

引用：銘柄スカウター

専門職・管理職の転職エージェント会社、通称JAC。エグゼクティブ・ミドルマネジメント・専門職の転職・採用支援に特化した登録型のグローバル人材紹介（有料職業紹介、成功報酬スキーム）と求人広告を営む。世界11ヶ国に拠点を持つイギリス発祥企業、各国のJACと連携したネットワークを構築。ミドル・シニアポジションの中高額案件に特化、各分野の専門職やミドルマネジメントから経営幹部層までの人材紹介ビジネス。主要顧客は日系外資系を含む国際企業/日本進出の外資系企業、グローバルネットワークを利用した海外案件/日系企業の海外拠点・海外にある日系外資系企業。「JAC Digital」のサービスブランドを通じてDigital関連の人材紹介サービス、ハイスキル人材の非雇用型人材紹介「IMS」・採用代行「RPO」を強化。2013年外資系転職サイト「キャリアクロス」運営のシー・シー・コンサルティングを連結子会社化。2018年JAC Recruitment Asiaを完全子会社化。2020年バンテージポイント（香港の日本法人）を子会社化。

引用：銘柄スカウター

技術情報マネジメントグループ。自動車・情報家電・産業機器業界を主要顧客に、技術ドキュメントの企画・編集・翻訳・制作（メディア化）、ロボット生産システム開発、3D-CAD設計支援＆開発受託。ドキュメンテーション事業（顧客企業の開発部門で作成された技術資料をもとに各種ドキュメント/多言語マニュアル・製品の取扱説明書を制作受託、メディア制作）、エンジニアリング事業（製品開発・生産技術分野の3D-CAD設計業務支援、ロボット＆FA、FA教育）、技術システム事業（製造業における製品開発に係る技術系システムの企画・開発・解析から運用）を展開。ロボットシステム開発は高速搬送や仕分け、組立て工程設備のシステム化に実績。多機能携帯端末向け次世代マニュアルの開発・動画マニュアル制作、独自のセル型ロボットシステム（子会社バイナス）に注力。主要取引先は三菱自動車工業。

引用：銘柄スカウター

ハンバーガーショップ国内最大手。米マクドナルドコーポレーションから許諾されたライセンスに基づき日本全国でハンバーガーレストラン店舗を運営（直営＆FC2965店舗、2023年6月）。期間限定メニュー（地域名産・公募・キャンペーン等）を継続的に展開。新しいメニュー「朝マック」「ひるまック」「夜マック」「ちょいマック」「マックの裏メニュー」提供、宅配・デリバリーサービス「マックデリバリー」「Uber Eats」「出前館」、未来型店舗（AIと自動化）、新サービス（テーブルデリバリー、モバイルオーダー、パーク＆ゴー）などを展開。ピープル（人材教育）、品質管理システム・情報開示の透明性強化、「スマイル0円」・低カロリー商品開発に取り組む。2002年「日本マクドナルドホールディングス」に商号変更。2016年「バリューランチ」開始。2017年フードデリバリーサービス「UberEATS」を導入。2018年「夜マック」販売開始。

引用：銘柄スカウター

世界3位のタバコ販売会社、前身は日本専売公社、通称JT。「多様な価値を提供するグローバル成長企業」を目指し、たばこ事業（たばこ製品の製造・販売）のグローバル展開を中核に医薬・食品加工事業を営む。2023年6月時点で財務大臣が37.57%を保有。グローバル・タバコ・メーカーとして130ヶ国以上の国と地域で販売。グローバル・フラッグシップ・ブランドは「ウィンストン」「キャメル」「メビウス」「LD」。加熱式たばこ「プルームシリーズ」のシェア拡大を推進。医薬事業はJTが研究開発、鳥居薬品<4551>が製造・販売を担う。食品加工事業はテーブルマーク（旧加ト吉）を傘下に持つ。2007年英国ギャラハー社を買収（約2兆2千億円）。2015年飲料事業から撤退、米大手電子たばこのLOGIC社を買収。2016年ナチュラル・アメリカン・スピリット買収（海外部門・6000億円）。2017年電子たばこ「プルームテック」を販売、インドネシア・フィリピンのたばこ会社を買収。2018年ロシアのたばこ会社3社を買収（1710億円）、加熱式たばこを全国発売開始、バングラデシュのたばこ会社を買収（1645億円）。2022年たばこ事業の本社機能をスイスに移転。主要取引先はMegapolisグループ。

引用：銘柄スカウター

不動産デベロッパー。東京23区駅近中心の不動産賃貸業務（約270件の賃貸物件、賃貸面積は約140万m2）、不動産開発・建替業務、アセットマネジメント業務（REIT）、保険事業、ホテル・旅館事業を営む。オフィスビル・ショッピングセンター・マンション・ホテル・高齢者住宅等の保有・賃貸、オフィスビル・商業施設・倉庫等の開発、不動産証券化商品への投資、バリューアッド（リニューアル、リノベーション、コンバージョン）等。主力は不動産の保有賃貸・投資開発、みずほフィナンシャルグループ企業へのテナント。ヒューリックリート投資法人<3295>、日本ビューホテル、ヒューリックホテルマネジメント（ザ・ゲートホテル）を傘下に持つ。2012年昭栄がヒューリック（旧日本橋興業）を吸収合併・商号変更。2015年シンプレクス・インベストメント・アドバイザーズを吸収合併、日本ビューホテルと資本・業務提携（2019年完全子会社化）。2020年リソー教育<4714>と資本・業務提携（こども教育事業へ新規参入、コナミスポーツと３社でこども教育の新サービス・施設を開発）。2021年リソー教育に追加出資（持分法適用会社化）。主要取引先はアジア5特定目的会社、ヒューリックリート投資法人。

引用：銘柄スカウター

セキュリティ機器メーカー。セキュリティ機器（監視カメラ・防犯カメラ、レコーダー）、カード発行機器、情報機器（カッティングプロッタ、ラベルプリンタ）、計測機器（データロガー記録計）の製造・販売。ドッドウエルBMSとグラフテックが中核子会社（両社の共同持株会社として2007年設立）。主力商品はマンション・施設向け防犯システム/監視カメラ・レコーダー（業界トップクラス）、カッティング機（業界トップクラス、小型機に注力）。欧州圏・アジア圏での市場拡大を推進、北米市場はホビー市場に特化。日本電計<9908>を持分法適用関連会社に持つ。2015年日本化薬<4272>と産業用プリンタで業務提携。2017年カード事業のニューロン社を吸収合併。2018年3Dモニターの香港GOXD社と業務提携（日本での独占代理店）。2020年システム・ブレーカーの笑子と資本業務提携（持分法適用関連会社化）。2021年企業向けデマンドコントロールシステム（空調自動制御による電力料金削減）の製造・販売を開始。2022年データサイエンス会社のマギーと資本業務提携。主要取引先は三菱HCキャピタル。

引用：銘柄スカウター

不動産サービス会社、兵庫県宝塚市本社。阪神間・北摂（兵庫・大阪）・名古屋を主商圏に、流通（不動産売買の仲介）、リフォーム（請負）、開発分譲（戸建住宅・宅地の仕入販売）、賃貸、不動産取引派生業務を営む。住まいに関わる全てを事業領域として「ワンストップサービス」を提供。中核の不動産売買の仲介業務は18店舗のネットワーク（阪神間・北摂11店舗、名古屋6店舗、東京1店舗）。開発分譲に偏重した売上構成からフィービジネス・リフォームを収益の柱とする事業構造転換、中古ｘリノベーション（不動産の購入からリフォームのプランニング、ローンの手続き等をトータルコーディネート）、流通店舗の来店顧客数増加、「住まいのワンストップサービス」による地域密着の事業基盤強化を推進。2018年名古屋に進出、京都大学とAI（人工知能）に関する共同研究を開始。2021年「AIウィルくんの住まい提案サービス」スタート。2022年東京圏（東京23区）へ出店。

引用：銘柄スカウター

投資用マンション開発会社、通称GLM。東京23区内を中心に不動産土地仕入から企画、設計、賃貸管理、建物管理までのワンストップサービスによる投資用マンション販売（1棟販売、区分販売）を営む。不動産ソリューション事業として投資用マンションの企画・開発・販売・建物管理、非レジデンス/ホテル・テナントビルの販売、プロパティマネジメント業務（自社販売分譲物件を中心とした賃貸管理、サブリース）、不動産ファンド運用を展開。個人投資家等を主要顧客に、投資用不動産/コンパクトタイプの自社ブランドマンション「アルテシモ」の販売とサブリース。2017年集客用情報サイト「from REI」（現レイビー）を開設。2018年TATERU（現Robot Home」<1435>と「Mansion Tech」を共同開発、弁護士ドットコム<6037>と業務提携。2019年留学生向けマンション「団扇（UCHIWA）」提供開始。2020年スターアジアグループと合弁会社SAGLアドバイザーズを設立。

引用：銘柄スカウター

開発提案型のプラスチック容器メーカー。化粧品・美容・食品・健康食品・日用雑貨・医薬品用のプラスチック製包装容器や環境配慮型容器の製造・販売（スタンダードボトル、顧客金型製品/ビスポーク、他社製品）。容器種類はボトル・ジャー、チューブ、キャップ・中栓、スプレー・ポンプ。金型を自社で保有、その金型で製造した容器をスタンダードボトルと位置づけ（金型代無料）、顧客が必要とする容器を提供するビジネスモデルを展開（毎年グループ全体で200種類の容器を開発、所有金型数は約3800、小ロット・多品種・短納期に対応、約4400社に販売）。環境配慮型の製品（植物由来のプラスチック、リサイクル樹脂材料製品、軽量化容器。付け替え容器、詰め替え容器）を供給。主な顧客層は化粧品・美容事業者（約60%）、食品・健康食品事業者、日用・雑貨事業者、化学・医薬品事業者。中国・インドに生産拠点、オランダ・米国・タイに現地法人を設けグローバルな事業展開。2020年ラボ「TOGETHER LAB」竣工。主要取引先は日油。

引用：銘柄スカウター

技術者派遣会社。アウトソーシング事業は自動車・半導体・精密機器・電気メーカーなど大手製造会社への常用雇用型技術者「チームアルプス」によるグループ派遣、設計・開発工程の請負・受託。「ものづくりの上流工程」の開発設計業務に特化。アウトソーシング内容は自動車・半導体関連領域を中核に機械・電気・情報処理分野の設計技術者派遣、技術プロジェクト受託、CADオペレーション等。取引先は上場・優良企業を中心に約700社。グローバル事業は中国・台湾・ミャンマーに拠点、グローバルエンジニアにより日系企業を中心に各種プラント設備、工場設備機器の設計・製作・据付・メンテナンスをサポート。ロボット開発は日本総合研究所・慶応大学と研究開発。その他、農業事業（農業ロボットの開発）、介護事業（訪問介護）を営む。2016年パナR&Dを連結子会社化。2017年次世代農業ロボット「DONKEY」開発コンソーシアム参画。2021年介護事業に参入（アルプスケアハートを設立）。主要取引先は東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ、三菱電機、キオクシア、ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング、ソニーセミコンダクタソリューションズ。

引用：銘柄スカウター

独立系の情報処理サービス会社。情報処理業務（データセンター・ネットワークの運用・保守・管理)、システム開発（業務ソフト、ソリューション）、アウトソーシング（BPO、派遣）、機器販売業務を営む。ソリューション（業種特化型選任体制で情報システムの設計・開発から運用・サポートまで企業支援）、情報処理（2カ所のデータセンターを活用したアウトソーシング、クラウドサービス）、ネットワーク（インフラ構築から運用サポート）が3本柱。データエントリー、コンタクトセンター、各種BPO業務など各種ファシリティサービスを提供。完全内製ビジネススタイル（一次請負のみの受注、二次請けをしない）、業種や業務に合わせ特化したシステムを開発・提供、物流分野での実績（通販サイトの運営から受注・出荷まで一元管理する通販システム「E-ASPRO」）に特色。プロジェクト管理強化と業種別基幹パッケージ商品開発を推進。2012年コールセンター業務を開始。2021年GMO ReTechと不動産賃貸管理システム「J-Rent」で業務提携。

引用：銘柄スカウター

国内4位のタイヤメーカー、（旧）東洋ゴム工業。自動車タイヤ（乗用車・SUV/ピックアップトラック用、トラック・バス用）、自動車ゴム製品（免振・防振ゴム、シートクッション、輸送機器部材）の製造・販売。乗用車用タイヤを中核に、ライトトラック用タイヤ、トラック・バス用タイヤをフルラインで生産。主力ブランドは「TOYO TIRES」「NITTO」。「TOYO TIRES」はSUV用タイヤ「OPEN COUNTRY」や「PROXES」、小型トラック用「DELVEX」などをラインアップ。三菱商事グループとイノベーション創出（新材料・先行生産技術・モビリティの3分野）に取り組む。スペアレスソリューションによるエアレスタイヤ「noair（ノアイア）」の研究・開発を推進。三菱商事＜8058＞の持分法適用会社。2016年鬼怒川ゴム工業と自動車用防振ゴム製品の開発・販売部門統合の株式譲渡。2017年硬質ウレタン事業を積水化学工業に譲渡。2018年三菱商事と資本業務提携契約。2019年東洋ゴム工業から商号変更、免震ゴム交換・改修工事完了。2021年マレーシア子会社（タイヤ「SILVERSTONE」）を閉鎖。主要取引先はAmerican Tire Distributors。

引用：銘柄スカウター

世界トップのタイヤメーカー。新車用・補修用タイヤ（乗用車用、トラック・バス用、二輪車用、航空機用、建設・鉱山車両用、農業機械用）、チューブ・ホイール・タイヤ関連用品・リトレッド材料の製造・販売。世界150以上の生産・開発・事業拠点（海外売上は約80%）によりグローバル展開。原材料の開発・生産拠点から販売網の川上から川下まで垂直統合を確立。タイヤ/タイヤデータ/モビリティデータを活用したソリューションビジネス（タイヤ用次世代RFID）、環境性能と運動性能が両立するタイヤ基盤技術「ENLITEN（エンライトン）」によるビジネス戦略を推進。その他、加工品（工業資材関連用品、建築資材関連用品、ベルト、ホース、免振ゴム）、スポーツ用品（ゴルフ・テニス）、自転車などを製造販売。2018年世界初のポリマーHigh Strength Rubberを開発。2019年オランダの車両・運行管理サービス会社を買収（1100億円）。2021年車両運行管理サービスの米アズーガHDを子会社化。2022年化工品ソリューション事業・防振ゴム事業を譲渡。2024年コンベヤベルト事業撤退。

引用：銘柄スカウター

環境保全メーカー（ファブレス）。メーカー（環境関連製品・設備、環境計測、省エネ・創エネ、脱臭、水処理プラント、医療）、エンジニアリング（水処理関連）、商社（ポンプ・送風機・空調冷熱機器）の3事業。環境関連機器・装置の製造・販売、水処理施設などの各種プラント類の設計・施工、風水力冷熱機器などの仕入・販売。主力の環境関連（メーカー業務）はオゾン・脱臭・水処理・資源再利用を中心に、 環境保全製品（用水・排水処理装置、水環境施設、脱臭装置、環境計測装置）、省エネ・創エネ製品（太陽光発電パネル、蓄電システム）、医療関連製品（医療・感染症対策）を製造（オゾンモニタは国内トップシェア）。水処理関連業務（エンジニアリング業務）は荏原製作所グループとの販売代理店契約により製品の仕入・販売と機器材料の調達（資本関係無し、経営は独立）。ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）事業への参入、風水力冷熱機器等関オゾン技術を応用開発した感染症対策機器・医療関連に注力。2023年次世代パワーデバイスの製品開発のネクスファイ・テクノロジー（スタートアップ）に出資。

引用：銘柄スカウター

バイクのカスタム部品・用品メーカー（ファブレス）。アフターパーツの二輪車用部品（ツーリング用品、カスタム部品、ライディングギア用品、リプレイス用品、メンテナンス用品）の企画・開発、輸入、卸販売。国内拠点卸売（全国約4000のバイク店、バイク用品店に販売）、アジア拠点卸売（インドネシア）、小売（二輪車部品・用品）の3事業。主力商品はモンキーカスタム、バイクカバー、ウインドスクリーン、ツーリングBOX、ライディングウエア等。子会社は二輪車部品・用品の小売販売店運営。海外はインドネシアで二輪車部品・用品の企画・開発・卸販売、東南アジアへの販売拡大に向け経営資源を集中。その他、電動アシスト自転車、アウトドア商品、太陽光発電の売電・新エネルギー開発など二輪車事業からビジネス領域拡大を推進。2008年四輪用品事業を譲渡。2012年太陽光発電売電事業開始。2014年モーターサイクルガレージの販売開始。主要取引先は山城、アマゾンジャパン。

引用：銘柄スカウター

二輪車メーカー。ランドモビリティ製品（二輪車、四輪バギー、スノーモビル、電動アシスト自転車）を中心に、マリン製品（ウォータービークル、船外機、ボート、エンジン）、ロボティクス製品の製造と販売。主力商品はバイク・スクーター（ロードスポーツ、オフロード）、マリン製品（船外機・ボート・漁船・ヨット・マリンジェット）、レジャービークル（スノーモビル・バギー）。二輪車は世界2位（アセアン諸国・インド市場が主力）、船外機やウォータービークルは世界1位。モデル開発の集約・部品調達先集約・6拠点体制によるグローバル・コストダウンに取り組む。傘下のヤマハロボティクスHD（新川、アピックヤマダ）は半導体製造装置（ボンディング装置、樹脂封止装置、切断成形装置）を供給。2017年医療装置（細胞ハンドリング装置）分野に参入、ヤマハ<7951>と産業用ロボットの遠隔管理システムパッケージを共同開発。2018年米エヌビディア社と次世代ビークルで協業。2019年新川とアピックヤマダを買収（現ヤマハロボティクスHD傘下）、スマート農業でトプコン・国際航業と提携。

引用：銘柄スカウター